新型コロナウイルスの影響によってオンライン商談が急速に普及した。いっぽうで機器の接続不良や、使い慣れないサービスの利用によって商談が思うように進まないなど、苦戦を強いられているケースも少なくない。そこで、ファストマーケティングでは営業職240名に調査を実施した。

事前の調査で職種が「営業」であると回答した人のうち、「オンライン商談」を行っている人は35.0％。「あまり行っていない」は15.8％、「行っていない」は49.2％と半数近くが未実施であることがわかった。

「行っていない」という人を年代別で見ると20代では45.0％だったのに対し60代では63.3％と大きな差が見られた。

オンライン商談にはインターネット通信とパソコン、ウェブカメラなどの機器が必要だ。リモートワーク環境下ではこうした機器の一部は個人利用のものを使わざるを得ない。また、機器の利用には一定のITリテラシーも必要だ。日頃からITに慣れ親しんでいる若手とベテランでは活用度合いに大きな差があるのかもしれない。

しかし、新型コロナウイルスが終息した後もオンライン商談を継続したいかどうかを聞くと、60.7％が「継続したい」と考えていることがわかった。「継続したい」という人を年代別で見ると20代では80.0％がオンライン商談を定着したいと考え、30代でも7割以上が前向きに考えている。いっぽうで、50代以上は2割にとどまっている。

ほかにもオンライン商談に関する実態調査を集計データとしてまとめた全12ページの調査結果レポートを、ファストマーケティングの自主調査レポートページ( https://fastmarketing-pro.com/btob-research-200521/ )から、無料でダウンロードできるので、ぜひ市場リサーチのため読んでみると面白いだろう。

（Takako.S)